バイクを売るときに必要な書類は？買取シーン・サイズ別にご紹介！

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バイクを売るときに必要な書類は？買取シーン・サイズ別にご紹介！

バイクを売るときに必要な書類は？買取シーン・サイズ別にご紹介！

バイクを所有する際に、保険やナンバー登録など様々な手続きを行っているため、売るときには事前に必要書類を揃えておかなければいけません。
しかし、実際にバイクを売る機会はそう多くないため、いざ売りに出そうと思っても、どの書類が必要なのかわからない方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで本記事では、バイクの排気量別に必要な書類を詳しくご紹介していきます。

h2)バイクの種類（排気量別）
バイクを売るときには、所有者の名義変更や廃車登録などをしなければいけませんが、排気量の大きさによって必要な書類が異なります。

125cc以下：原付一種・二種
126cc〜250cc：軽二輪
251cc〜：普通二輪・大型二輪

まずは自分が所有しているバイクが、どの区分に当てはまるかを確認しましょう。

排気量別に必要な書類をご紹介

排気量の大きさに関わらず、全てのバイクに共通して必要な書類は次の通りです。

身分証明証
自賠責保険証明書
印鑑（シャチハタ不可）

これらの書類に、以下でご紹介する各排気量別の必要書類を揃える必要があります。

125cc以下（原付一種・二種）の必要書類

標識交付証明書（廃車登録を業者に任せる場合）
廃車証明書（自分で廃車登録をする場合）
「標識交付証明書」は、各市町村の役場でナンバー交付を受けるときに交付される書類で、廃車登録を業者に任せる場合に必要となります。
また、既にナンバーを返却していれば、代わりに各市町村の窓口より発行された「廃車証明書」を準備しましょう。

126cc〜250cc（軽二輪）の必要書類

軽自動車届出済証（廃車登録を業者に任せる場合）
軽自動車届出済証返納証明書（自分で廃車登録をする場合）
車検が無い軽二輪区分のバイクを売るときは「軽自動車届出済証」を用意しなければいけません。
「軽自動車届出済証」はバイクと共に携行する義務があるため、シート下の収納ボックスに収納されていることが多いようです。
また、「軽自動車届出済証返納証明書」はナンバーを返却したときに発行される書類です。
両書類とも、ナンバーを管轄している陸運支局が発行しています。

251cc〜（普通二輪・大型二輪）の必要書類

自動車検査証（廃車登録を業者に任せる場合）
自動車検査証返納証明書（自分で廃車登録をする場合）
「自動車検査証」は車検証のことで、バイクと共に携行する義務があります。
既にナンバーを返却しているときは、代わりに「自動車検査証返納証明書」が必要になります。
両書類とも、ナンバーを管轄している陸運支局が発行しています。

必要な書類を紛失してしまった場合

普段からあまり利用することがないバイクをいざ売るとなると、先ほどご紹介した書類が見つからないこともあるかもしれません。
もちろん必要な書類が揃わなければバイクを売ることができません。
しかし基本的に紛失した書類は再発行が可能です。
ただし、書類の種類によって発行元や申請方法が異なるため注意が必要です。
また、再発行のときには本人確認ができる身分証明証と印鑑（シャチハタ不可）が必要になります。
忘れずに用意しておきましょう。

自賠責保険証（全ての排気量）

「自賠責保険証」は加入している保険会社の営業所窓口に申請すれば再発行が可能です。
ただし、代理店や郵送では再発行ができませんので、あらかじめ保険会社の営業所窓口に電話やメールで連絡し、再申請方法を確認することをおすすめします。
もし保険会社がわからなければ、バイクを購入した販売店に問い合わせましょう。

標識交付証明書（125cc以下）

「標識交付証明書」はナンバープレートが発行された市町村の役場で再発行を行います。
市町村役場のホームページや窓口に備え付けの申請用紙に必要事項を記入し、受付窓口に提出すれば、無料で発行してもらえます。

軽自動車届出済証（126cc〜250cc）

「軽自動車届出済証」はナンバーを管轄している陸運支局で再発行を行います。
再交付申請書は陸運支局のホームページや窓口で手に入れることができます。
再発行には、用紙代として100円程度必要です。
また、廃車登録をする際に「軽自動車届出済証」の再発行が不要な場合もあるため、紛失したと気付いたら、まず陸運支局に問い合わせることをおすすめします。

自動車検査証（251cc〜）

「自動車検査証」はナンバーを管轄している陸運支局で再発行を行います。
申請書は陸運支局のホームページや窓口で手に入れることができます。
再発行には検査登録印紙代として300円が必要です。
また、「自動車検査証」の再交付は窓口の受付時間が決められていることが多いため、陸運局の対応可能時間を問い合わせておきましょう。

必要書類を準備するにあたっての注意点

基本的には上記でご紹介した排気量別に必要な書類を揃えれば、すぐにバイクを売ることができます。
しかし、中にはイレギュラーなケースも存在します。

ローンが完済していない場合

ローンが完済していないバイクは、所有権がバイクの販売店やローン会社となるため、原則バイクを売ることができません。
ただし、買取店によっては次の方法で対応してくれることがあります。

1買取業者に前払いしてもらう
2ローンを組み替える

買取会社がローンの残債分を前払いし、買取価格から差し引く「フォロークレジット制度」を実施している店舗もあります。
また、大手買取業者であればローン会社と提携していることがあります。
その場合、提携しているローン会社に借り入れ変更すれば所有権が買取会社になるため、バイクを売ることができます。

詳しくはローン中でもバイク買取OK？の記事でご紹介していますのでチェックしてみてください。

廃車手続きが済んでいる場合

自分で廃車手続きが済んでいれば、既に「軽自動車届出済証」や「自動車検査証」などが手元に無いため、代わりに次の書類を用意する必要があります。

廃車申告受付書（125cc以下）
軽自動車届出済証返納済確認証(126cc~250cc)
自動車検査証返納証明書(251cc以上)
これらの書類がなければ、そのバイクが盗難車だと疑われたときに証明するものがありません。
もし紛失してしまったとしても、廃車申請してから5年以内であれば再発行が可能ですので、必ず用意しておきましょう。

代理で買取してもらう場合

代理でバイクを売るときは、買取業者が用意している「同意書」を記入して提出する必要があります。
また、未成年がバイクを売るときは「身分証明証」や「親権者直筆の同意書」も必要です。

他人名義や家族名義で売る場合

バイクの名義が本人ではない場合でも、次の書類を用意すれば売ることができます。

譲渡証明書
委任状
名義人の身分証明証のコピー

「譲渡証」や「委任状」はインターネットでダウンロードもできます。
また、買取業者の店舗にも用意されています。

自賠責保険が切れている場合

「自賠責保険」が切れていても、バイクを売ることができます。
ただし、買取業者によっては自賠責保険の残存期間で買取金額が変わることもあるため注意が必要です。

個人間で売却する際の必要書類は？

最近はオークションやフリマサイトを利用すれば、誰でも手軽に個人売買が行えるようになりました。
しかし、個人売買をするときは自身で名義変更などを行う必要があります。
個人売買をする場合は、上記でご紹介した排気量別に必要な書類に加えて、次の書類も用意しましょう。

ナンバープレート
譲渡証明書
住民票（126cc以上）
委任状（251cc以上）

これらの書類は、主に相手が名義変更を行うときに必要なものです。
迅速に名義変更をしないと、売り手に税金の請求が来たり、買い手が事故を起こしたにも関わらず売り手に警察の事情聴取が来たりする可能性があります。
このようなトラブルを未然に防ぐには、先に廃車登録を済ましておくのもひとつの方法です。
その場合は「一時抹消登録」を選択した「廃車証明書」を買い手に渡しましょう。

まとめ

バイクを売るときに必要な書類についてご紹介しました。
身分証明証や自賠責保険証明書、印鑑は全てのバイクを売るときに必要ですが、それ以外は排気量によって必要な書類が異なるので注意が必要です。
もちろんバイクを売るときは必要な書類が全て揃っていなければいけません。
しかし基本的にはどの書類も再発行が可能ですので、紛失したとしても諦めないでください。
また、個人売買のときは必要な書類が異なることも頭に入れておきましょう。