バイク電動化の今とこれから│メリット・課題・コスト・普及状況を解説

バイク記事

バイク電動化の今とこれから│メリット・課題・コスト・普及状況を解説

近年、バイク電動化の世界的な流れは速まっており、日本においても今後の新たな選択肢として注目を集めています。

とはいえ、一般的なユーザーの感覚としては「航続距離は大丈夫？」「雨の日の充電は？」「初期費用が高そう」など、不安要素も多いでしょう。

本記事では、電動バイクの基本から実際のコスト、導入に当たって気になる点など、電動バイクに興味のあるライダーが知りたい情報をまとめています。

バイク電動化の現状と将来性についても解説しているので、ぜひ最後までご覧ください。

なぜ今「バイク電動化」が注目されているのか

バイクの電動化が注目される背景として最初に挙げられるのは、地球温暖化対策としてのCO2排出量削減です。

都市部での大気汚染改善にも貢献することが期待されており、環境負荷の低い移動手段として価値が高まっています。

また、世界各国でガソリン車の販売規制や排ガス規制が強化されており、二輪車を含む電動化へのシフトは不可逆的な傾向です。

電動化技術の進化により走行性能や航続距離が向上し、ユーザーにとっての実用性が高まっている点も、注目度を高める要因のひとつといえるでしょう。

電動バイクの基礎知識

電動バイクは、ガソリンを燃料とする内燃機関ではなく、電力で駆動するモーターを搭載したバイクの総称です。

電動バイクの基本的な構成要素や機能について、詳しく解説していきます。

電動バイクのモーター

電動バイクのモーターは、その種類によって走行性能や効率が大きく異なります。

一般的に採用されているのは、ブラシレスDCモーター（BLDCモーター）や、永久磁石同期モーター（PMSM）です。

どちらも小型でありながら高出力・高効率を実現できるため、加速性能や登坂能力にも優れたモデルにも対応できます。

ブラシのないBLDCモーターにおいては、摩耗や発熱による故障が少なく、メンテナンスの手間が少ないという利点も持ち合わせています。

電動バイク向けバッテリーの種類

電動バイクの航続距離や充電時間に直結するバッテリーは、その種類や搭載方式が複数存在します。

• 鉛バッテリー：比較的安価で繰り返しの充電に強い
• リチウムイオンバッテリー：エネルギー密度が高く、小型・軽量で長寿命
• 着脱式バッテリー：場所を選ばずに充電できる、充電済みのバッテリーと交換できる
• 固定式バッテリー：着脱式と比較して容量が大きく航続距離が長い

充電・電池交換方式

電動バイクの充電方式は、主に「普通充電」「急速充電」「バッテリー交換式」の3種類に分けられます。

防水機能

電動バイクは電気で動くため、雨天時の走行を想定した防水機能も必要です。

そのため、多くの電動バイクが、国際電気標準会議（IEC）が定めるIPコード（International Protection）に基づいた防水・防塵性能を備えています。

例えば、「IPX5」であれば、あらゆる方向からの噴流水に耐えられる性能「IPX7」であれば、一時的に水没しても浸水しない性能を示します。

高い防水性能を持つ電動バイクであれば、急な天候変化で雨天時に走行したとしても、必要以上に不安がることはないでしょう。

必要な免許と区分

電動バイクの運転に必要な免許は、その車両の定格出力によって区分が異なります。

• 定格出力0.60kW以下：原付免許または普通自動車免許で運転可能
• 定格出力0.60kW超1.00kW以下：小型限定普通二輪免許以上が必要
• 定格出力1.00kW超20.00kW以下：普通二輪免許以上が必要
• 定格出力20.00kW超：大型二輪免許が必要

それぞれ必要な免許には、AT限定も含みます。

電動バイクのメリット

電動バイクにはガソリン車には見られない、以下のようなメリットが存在します。

• 環境負荷の低減
• 静粛性の高さ
• 経済性の高さ

電動バイクは、走行中にCO2や排気ガスを一切排出しないため、地球温暖化対策に貢献し、都市部の空気環境を改善します。

動力がモーターであることから走行音が非常に静かで、早朝や深夜の住宅街での走行も周囲に配慮が可能です。

加えて、電気料金はガソリン代に比べて安価であるため、燃料費も削減できます。

オイル交換やプラグ交換といった内燃機関特有のメンテナンスも不要です。

構造がシンプルなことから故障の可能性も低く、修理コストの低減に期待できます。

電動バイクの課題

多くのメリットを持つ電動バイクですが、普及に向けては以下のような課題も存在します。

• 航続距離が短い傾向にある
• 充電時間が長い
• 同クラスのガソリン車と比較して車両価格が高い

電動バイクの多くは、ガソリン車と比較して一度の充電で走行できる距離が短い傾向にあります。

急速充電対応モデルが増えているものの、ガソリン給油のように数分で完了するわけではないため、行動する際は充電時間を考慮しなければなりません。

電動バイクに搭載されるバッテリーが高価であることから、車両価格を含めた初期費用が高くなる傾向にあります。

導入コストと維持費の目安

電動バイクの導入を検討する際には、初期費用と維持費について具体的に把握しておくことが重要です。

ここでは、それぞれの費用について目安となる値を解説していきます。

電動バイク導入にかかる費用の目安

電動バイクの導入には、車両本体価格を含めた初期費用と、充電にかかる費用を含めた維持費を考慮する必要があります。

初期費用

電動バイクの初期費用で、もっとも大きな割合を占めるのが車両本体価格です。

原付一種クラスから軽二輪クラス、高性能な大型モデルまで、性能やブランドによって価格は幅があります。

車両本体価格とは別に、ナンバープレートの取得費用や自賠責保険料、任意保険料も初期費用として必要です。

ガソリン車と比較すると、バッテリーコストの関係で初期費用が高くなる傾向にありますが、後述する補助金制度を利用することで、購入費用を抑えられる場合があります。

維持費

電動バイクの維持費で、ガソリン車と大きく異なるのは燃料費です。

電気料金はガソリン代よりも安価であるため、同じ距離を走る場合、充電にかかる費用のほうが抑えられます。

軽自動車税はバイクの区分によって異なりますが、それぞれの金額はガソリンバイクと同一です。

自賠責保険も、動力源による車種区分が存在しないため、ガソリンバイク（原動機付自転車や小型二輪自動車など）と変わりません。

任意保険は人によって異なるので、それぞれの状況によります。

国の補助金

電動バイクの普及を促進するため、国や地方自治体はさまざまな補助金制度を設けています。

経済産業省が実施する「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」もそのひとつです。

電動バイクの一部が対象に含まれており、決められた額の補助金を受け取ることで、購入費用の一部を国に負担してもらえます。

地方自治体によっては、独自の補助金制度や助成金制度を設けている場合もありますので、お住まいの地域情報を調べてみるのもおすすめです。

年度ごとに内容や条件が変更される可能性がありますので、購入を検討する際は最新情報を確認しておきましょう。

バイク電動化に関わる主要メーカーの動き

主要バイクメーカーは、電動化の流れに合わせて独自の戦略を打ち出し、電動バイクの開発・販売に注力しています。

各社の具体的なアプローチを紹介していきましょう。

ホンダのアプローチ

ホンダは、2050年のカーボンニュートラル実現という目標達成への取り組みのひとつとして、二輪車の電動化を位置付けています。

具体的な製品として挙げられるのは、市販品として世界初の電動二輪車「CUV-ES」、2018年に一般ユーザー向けに発表された電動スクーター「PCX ELECTRIC」などです。

さらには交換可能な「Honda Mobile Power Pack™（モバイルパワーパック）」を動力源とすることで、航続距離や充電時間の不安を解消するひとつの方法も提示しました。

ビジネス用途では「BENLY e:」といったモデルを展開し、高出力なスポーツタイプの開発にも着手しています。

ヤマハのアプローチ

ヤマハ発動機も、持続可能な社会の実現に向けて電動モビリティの開発を強化しています。

その流れの中で生まれたのが、国際的な電動トライアル競技用車両「TY-E」の開発です。

電動モーターの特性を活かした繊細な出力制御と、軽量化技術を融合させたモデルであり、電動バイクに必要な技術、知見、ノウハウなどの獲得を目指して研究が進められています。

実験用電動スクーター「E01」を用いた実証実験や、ファッションスクーター「E-Vino」の市場販売などで、近距離移動における利便性と環境性能も追求しています。

カワサキ／スズキ／海外新興

カワサキは、2035年までに先進国市場で販売する主要モデルの電動化を目標として掲げています。

電動モーターサイクル「Ninja e-1」や「Ze-1」の発表に加え、水素エンジンモーターサイクルの研究開発も推進中です。

スズキも電動バイクに関する取り組みを加速させており、電動スクーター「e-Let’s」の販売を開始したほか、2030年度までにバッテリーEV比率25%を目指しています。

インドの電動バイク市場では、海外の新興メーカーが存在感を高めており、デザインや加速性能、価格の面でユーザーから好評を得ています。

現在の普及状況と市場トレンド

世界における電動バイク市場の成長率は高く、今後数年間で急速な普及が見込まれています。

地域ごとの普及状況と市場トレンドについて詳しく見ていきましょう。

日本の普及状況と今後の展開

日本における電動バイクの普及は、欧州やアジアの一部と比較すると、現状では緩やかなペースで進んでいます。

充電インフラの整備が遅れていることや、車両価格の高さなどが主な要因として挙げられるでしょう。

しかし、環境意識の高まりや、企業によるビジネス用途での導入増加、そして政府や自治体による補助金制度の拡充により、今後の普及拡大が期待されています。

ある企業のレポートでは、日本の電動二輪車市場は2024年に28億米ドル規模に達しており、2025年から2033年にかけては年平均成長率（CAGR）14.50%で成長すると予測されています。

インド・中国は政策支援・インフラ整備で成長

世界最大の二輪車市場であるインドでは、大気汚染対策やエネルギー安全保障の観点から、政府が電動モビリティの普及に強力な政策支援を行っています。

購入補助金や税制優遇、充電インフラ整備など、需要側と供給側の両方への投資が積極的に行われているのが現状です。

中国では、電動自転車や電動スクーターが既に大量に普及しており、都市部の主要な交通手段となっています。

2025年は政府による電動自転車の買換え促進政策が実施されており、一部地方政府においては電動バイクの買い替え補助（申請受理のみ）も行われています。

欧州は規制と利用の緩和が後押し

欧州市場では、電動バイクが環境に配慮した移動手段としてその価値を認められています。

ヨーロッパでは電動アシスト自転車の文化が根付いていることもあり、電動モビリティ全般への抵抗感が少ない傾向です。

ただし、EV全体に対する補助金政策は縮小傾向にあり、電動バイクの市場成長にも影響を与えるとされています。

一方で、一部の国では都市インフラの最適化や、特定の免許区分での利用緩和といった政策も導入されており、ユーザーにとっての利便性は高まっているといえるでしょう。

2030年の見通し

世界の電動バイク市場に関する動向は、以下のように予測されています。

• 2030年までの二輪車電動化率は最大で約15%の予測
• 2024年の電動バイク販売台数は約510万6千台
• 2024年の二輪車電動化率は約8.5％に後退

2023年の調査では、2030年の電動化率を最大約27%と予測していました。

世界規模の視点で課題とされているのは、以下のようなものです。

• 補助金政策の終了・縮小による価格優位性の減退
• 安全性への懸念
• リセール価格の問題

まとめ

環境規制の強化や技術革新、ニーズの変化によって、バイク電動化の流れは確実に進んでいます。

走行中のCO2排出量ゼロという環境性能に加え、高い静粛性や経済的な維持費など、電動バイクのメリットは、ガソリン車では得られないものです。

一方で、航続距離や充電インフラ、車両価格といった課題も存在するため、主要メーカーによる技術開発や、各国政府の政策支援が求められるでしょう。

日本を含む世界各国で、電動バイク市場は安定的な成長が予測されています。

本記事を通じて、バイクの電動化に関する理解が深まり、今後の選択の一助となれば幸いです。